Smart-UPS SRT シリーズ UPS本体ならびに増設バッテリーのバッテリー容量と火災予防条例について説明します。
1. 各UPSのバッテリー容量：
Smart-UPS SRTシリーズでは鉛蓄電池を使用しております。
各製品のバッテリー容量は以下の通りです。
200Vモデル
100Vモデル
1. 各UPSのバッテリー容量：
Smart-UPS SRTシリーズでは鉛蓄電池を使用しております。
各製品のバッテリー容量は以下の通りです。
200Vモデル
| 本体・拡張バッテリー 型番 | バッテリー仕様 | バッテリー個数 | 1台あたりの バッテリー容量 (Wh) | 備考 |
| SRT5KXLJ | 96VDC/5Ah | 2個 | 960Wh | |
| SRT192BPJ | 96VDC/5Ah | 4個 | 1920Wh | 拡張バッテリー |
| SRT8KXLJ | 96VDC/5Ah | 4個 | 1920Wh | |
| SRT10KXLJ | 96VDC/5Ah | 4個 | 1920Wh | |
| SRT192BP2J | 96VDC/5Ah | 4個 | 1920Wh | 拡張バッテリー |
100Vモデル
| 本体・拡張バッテリー 型番 | バッテリー仕様 | バッテリー個数 | 1台あたりの バッテリー容量 (Wh) | 備考 |
| SRT1000XLJ | 48VDC/8Ah | 1個 | 384Wh | |
| SRT48BPJ | 48VDC/8Ah | 2個 | 768Wh | 拡張バッテリー |
| SRT1500XLJ | 72VDC/5Ah | 1個 | 360Wh | |
| SRT72BPJ | 72VDC/5Ah | 2個 | 720Wh | 拡張バッテリー |
| SRT2400XLJ | 96VDC/5Ah | 1個 | 480Wh | |
| SRT96BPJ | 96VDC/5Ah | 2個 | 960Wh | 拡張バッテリー |
2. 火災予防条例の規制対象に関して
* 火災予防条例について: 無停電電源装置を設置すること等により、バッテリ容量の合計が10kWh以上となるときは、
専用不燃区画に設置する必要があります(火災予防条例準則第11 条,13 条)。
20kWhを超える場合には所轄消防署にお問い合わせいただき所定の設置届書をご提出いただく必要があります。
【対象と容量について】
・200Vモデル
SRT8KXLJ, SRT10XLJ の場合
SRT1000XLJ, SRT1500XLJ の場合
・200Vモデル
SRT8KXLJ, SRT10XLJ の場合
・ 増設バッテリー(拡張バッテリーパック SRT192BP2J) 5台目から火災予防条例の規制対象,
拡張バッテリー10台の場合には届け出が必要となります。
UPS本体 1,920Wh + 拡張バッテリー 1,920Wh × 5台 = 11,520Wh
UPS本体 1,920Wh + 拡張バッテリー 1,920Wh ×10台 = 21,120Wh
SRT5XLJ の場合 拡張バッテリー10台の場合には届け出が必要となります。
UPS本体 1,920Wh + 拡張バッテリー 1,920Wh × 5台 = 11,520Wh
UPS本体 1,920Wh + 拡張バッテリー 1,920Wh ×10台 = 21,120Wh
・ 増設バッテリー(拡張バッテリーパック SRT192BPJ)5台目から火災予防条例の規制対象,
拡張バッテリー10台の場合には届け出が必要となります。
UPS本体 960Wh + 拡張バッテリー 1,920Wh × 5台 = 10,560Wh
UPS本体 960Wh + 拡張バッテリー 1,920Wh ×10台 = 20,160Wh
拡張バッテリー10台の場合には届け出が必要となります。
UPS本体 960Wh + 拡張バッテリー 1,920Wh × 5台 = 10,560Wh
UPS本体 960Wh + 拡張バッテリー 1,920Wh ×10台 = 20,160Wh
・100Vモデル
SRT2400XLJ の場合 ・ 増設バッテリー(拡張バッテリーパック SRT96BPJ) 10台の場合、火災予防条例の規制対象となります。
UPS本体 480Wh + 拡張バッテリー 960Wh ×10台 = 10,080Wh
UPS本体 480Wh + 拡張バッテリー 960Wh ×10台 = 10,080Wh
SRT1000XLJ, SRT1500XLJ の場合
・ 増設バッテリー(拡張バッテリーパック SRT48BPJ, SRT72BPJ)は最大10台まで接続可能ですが、
最大10台接続時の場合にも10kWhを超えないため火災予防条例の規制対象外となります。
最大10台接続時の場合にも10kWhを超えないため火災予防条例の規制対象外となります。
公開先:Schneider Electric 日本
