気候に関するコミットメント2021 - 2025
80%
8億トン
50%
ネットゼロに向かって

当社のNet-Zero目標は、Science Based Targets initiative(SBTi)によって検証されており、Climate Group EP100、RE100、EV100に全面的にコミットし、世界の平均気温が1.5°Cに上昇するのを制限するIPCCシナリオに沿ったロードマップを策定しています。
- 2025年のカーボンニュートラルな運用
- 2030年までにバリューチェーン全体で25%の二酸化炭素の絶対的削減を達成し、事業を「Net-Zero対応」で行います。
- 2040年のエンドツーエンドのカーボンニュートラルバリューチェーン
- Net-Zero CO2 2050年のバリューチェーン全体での排出量

再生可能エネルギーへの取り組みにより、私たちの電力ソーシング戦略は大きく変わりました。この目標を達成するために、グリーン料金、再生可能証明書、電力購入契約、オンサイト発電の4つの補完ツールを活用していきます。

私たちの目標は、25年以内にエネルギー消費量1単位あたりの経済生産性を2倍にし、2030年までにエネルギー生産性を2005年比で2倍にすることです。
当社のクライメートポジティブな行動

2025年までに、当社のエネルギーおよび持続可能性サービス、統合型EcoStruxure™ ソフトウェアおよびソリューション、さらに環境にやさしい製品イノベーションにより、住宅、建物、グリッド、データセンター、産業を効果的に脱炭素化を実現します。

シュナイダーエレクトリックでは、上位1,000社のサプライヤーが2025年までにCO2排出量を50%削減できるよう支援しています。当社のパートナーは、脱炭素化に特化したプログラムにより、クライメートポジティブ目標の達成を加速するために必要なトレーニングセッション、専門家によるサポート、ツール、ソリューションの利用が可能です。

当社の持続可能性コンサルティングサービスおよびソリューションは、サプライヤーとの契約を含む別々のプログラムの展開を通じて、ますます多くの組織が二酸化炭素削減目標を設定、測定、および前進させるお手伝いをします。
気候変動に関するハイライト
有限の地球で永続的なビジネスを構築
企業の持続可能性は、高尚なものから必要不可欠なものへと変化し、ワンプラネットプロスペリティーが草の根的に拡大しています。
私たちの気候変動へのコミットメントは、国連のSDGsに貢献しています
進捗と持続可能性を橋渡しするという目的に沿って、当社の持続可能性イニシアチブは、国連の持続可能な17の開発目標を支援します。
気候変動に関する当社のコミットメントの詳細
クライメートポジティブな世界を作り、永続的な脱炭素を実現するにはどうすればよいでしょうか?
シュナイダーエレクトリックは、デジタル変革と次世代のオートメーションソリューションを通じて、中核となる脱炭素化の目標を掲げ、クライメートポジティブな世界へと導いています。シュナイダーエレクトリックはあらゆる面で持続可能な成長に取り組むクライメートパートナーとして、再生可能エネルギーを活用して環境に優しい影響目標を実現する電気ソーシング戦略を採用しています。シュナイダーエレクトリックのイノベーションポートフォリオは、信頼できる環境に優しいエネルギーへの継続的な投資と開発を通じて、クライメートポジティブな世界に向かって前進するのに役立ち、即時かつ永続的なネットゼロ運用を実現します。2050年までに当社をネットゼロへと導く野心的なエンドツーエンドの脱炭素化を計画するカーボン誓約をご覧ください。当社は、お客様やサプライヤーと提携し、住宅、ビル、グリッド、データセンター、産業からのCO2 排出量を効果的に節約できる、環境に優しいEcoStruxure ソフトウェアおよびソリューションを展開します。革新的なマイクログリッドソリューションにより、電気インフラのアップグレードと持続可能性の強化に役立つエネルギー回復力プログラムの代替資金調達のための新しいコンセプト、Energy as a Service (EaaS)をご覧ください。当社の専門家は、二酸化炭素排出量の削減プログラム、エネルギー効率、再生可能エネルギー、サプライチェーンの取り組みを含む、グローバルな企業の持続可能性の取り組みに精通し、お客様に対してネットゼロへの移行と気候変動に関するリーダーシップを促進するためのトレーニングを行っています。当社の脱炭素化コミットメントは、気候変動にプラスの世界のための国連の持続可能な開発目標(SDGs)に沿って、当社のパートナーが、回復力と持続可能性の橋渡しをするために利用可能なエネルギー、リソース、および人材を最大限に活用する、測定可能で革新的な企業の持続可能性戦略を設定するのを支援します。